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最近、自称コンサルタントの人間が増えすぎていると感じています。ダイレクトマーケティングが流行してから、コンサルタントの数は増え続けていると感じて います。別にコンサルタントが悪いと言うわけではありませんが、実力が伴ったコンサルタントの数は多くないと思います。ここ名古屋で経営コンサルタントを 探してみても、ジャンルにもよると思いますが、両手で数える程度かと思います。
そもそも経営コンサルタントの仕事とは、どのようなものなのでしょうか。経営コンサルティングを名古屋で行っているコンサルタントに聞いてみました。
経営コンサルタントは、企業の現状を把握して、その企業が抱えている問題を明確化し、問題解決のアドバイスを行う事を仕事をしている人です。
問題の多いコンサルテイング業界ですが、経営以外のコンサルテイングでは、業種コンサルテイングが知られています。建築・食品・外食・アパレル・機械・電気・流通・製造・不動産・物流・運輸・通信・金融・医療など、業種に特化したコンサルテイングです。
日本では、コンサルタントは顧問と呼ばれていました。政界や財界で長い経験を持つ人間が特定の団体や企業に個人レベルで相談に乗る人間が顧問として活躍していました。
最近では、商品を売る事を主目的とする会社が、付加サービスとしてコンサルティングを行う場合も多いのですが、それはもともとのコンサルタの業務ではな く、コンサルティングとは呼べません。とある商品やサービスを販売する事が目的である場合は、コンサルティングではなく、それは営業の一部と呼べるでしょ う。
このような形のコンサルタントですが、コンサルタントになるための資格はありません。自分がコンサルタントを称したら、その時点でコンサルタントになるのです。
資格が必要ないコンサルタントではありますが、世界的に見ると、MBAを持っている人が経営コンサルタントとして、コンサルティングを行っている例が非常に多いです。
資格は必要ないとは言いつつ、当然、クライアントよりも豊富な経験や深い知識が要求されていて、例えば、実経験が伴っていない表面的な知識や（本で読んだ だけの）教科書的な知識を提示するだけでは、クライアントから見た場合、料金を払う価値は無いに等しいと判断され、「経営コンサルタント」とは認めてもら えないのが現状です。
日本のコンサルタントの問題として、一部のコンサルティング会社は情報マフィアとも呼ばれ、企業の弱みを握った上でその弱みに付け込むようにコンサルティ ング業務を受託する。客観的に分析・整理してその企業に最適な解決策を提供する筈であるのに、特定企業と裏で連携し、特定商品を売るために故意に情報操作 を行うものもあります。
そのような問題もあり、近年コンサルタント企業というだけで、悪いイメージを持たれる場合も多いのです。
問題が多いコンサルテイング業界です。まだまだ解決の見通しも明るくないでしょう。肝心なことは、経営者がしっかりとしたビジョンを持ち、経営の舵取りを行っていくことが重要で、コンサルタントに過度な期待を持たないことが重要でしょう。

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